お引越しの準備についてシリーズをお読みいただき有難うございます！
やること多すぎて息切れしそう？意外と後でも構わないことがありますよ。
確かに、遠方だと行き来したくないので順序良く済ませてしまいたいですが、お近くならば優先順位をつけて、ゆっくり手続きでも大丈夫。一緒に頑張りましょう！
今回の記事は、該当するものがあれば手続きしなくてはなりませんが、ものによっては引越し後にゆっくりどうぞ（概ね14日以内など）な届出もあります。
引越し前に住所変更の類
- 郵便局の転送届
- 新聞等の購読
- 勤務先への届出
- 役所等への転出届（「その４：役所関係の手続き」参照）
会社員の方は、勤務先の人事担当者に新しい住所を伝え、健康保険など社会保険の手続きをお願いしてください。通勤経路の変更で交通費も変わりますね。
郵便局の転送届は１年間有効です。１年後に転送期間終了しますので、落ち着いたら転居のお知らせはがきを出すことをおすすめします。
こちらが年賀状で「引越しました」と書いても、なかなかPCの住所録ソフトを変更しない相手もありますから、私は転送期間が終了する頃（一年後）にまた郵便局で転送届を出して継続しています。（年賀はがき一枚で相手の無事を知り、細～く長～く付き合えるのは便利ですからね。）
引越し後に住所変更の類
- 役所等への転入届（「その４：役所関係の手続き」参照）
- 免許証（「その４：役所関係の手続き」参照）
- 携帯電話
- 自動車・バイク・車庫証明
- ペットの登録
- 銀行等金融機関
- クレジットカード
- パスポート
- 保険（生命保険・自動車保険など）
- 会員サービス
- 通販サイト
住所変更の証明のためには、まず役所で住民登録をすることです。そして新しい住所でのマイナンバーカードか住民票を持って重要な手続きができることが多いです。
新居での生活に必要なものをインターネットで購入したら、登録されている前の住所に発送されてしまった！という事が無いように、スマホ内のいろんなサイトに住所登録されていると思われますので、よ～くチェックしてくださいね！
当ブログ記事「お引越しの準備について」シリーズ
→その１：入居予定日と初期費用
→その２：梱包と大型ごみの処分
→その３：インターネットもお引越し
→その４：役所関係の手続き
→その５：電気ガス水道など
→その６：その他の住所変更届出（当記事）
→その７：引越当日を想定して
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